男性側から離婚を考えるケースというのは多いですが、web上には女性目線の情報ばかりが溢れています。男性目線で離婚を有利に進めるための準備を考えてみます。

離婚したい理由が妻の不倫の場合は慎重に

「妻が絶対不倫している!証拠はないが自信がある!離婚したい」というケースもあるでしょう。この場合、証拠なしで離婚に向かって突き進むのは危険です。

例えばあなたが奥さんを問い詰めた結果、不倫したという自供をしたとします。しかし、証拠はありません。かつ、奥さんが「離婚はしたくない」という意思表示をして、一旦別居となった場合に夫が妻より収入が多ければ「婚姻費用」というものを払わなければなりません。要は別居前と同じ生活レベルを保つために費用を支払わなければならないのです。

芸能人のような離婚のプロとでもいうべき人の場合、この婚姻費用を長く取りたいがために離婚自体には応じず別居を続けるというケースもあります。これは当然ダメージが大きく、婚姻費用を抑えるために不利な条件での離婚を飲まざるを得なくなってしまいます。

ですので、妻の不倫をネタに離婚する場合は証拠を映像や物品などで抑え「確実に離婚できる」という状況にしてからでないと話を切り出すべきではありません。興信所等を使いプロに証拠を集めてもらうのがオススメです。

親権が欲しい場合は相当な努力が必要

離婚後に子供の親権を父親である男性が取得できるケースは稀です。特に幼ければ幼いほど裁判所の調停委員は母親に親権を与える傾向があります。データ上は全体の8〜9割が母親に親権が与えられているのです。

ですのでもし男性が親権を欲しい場合、相当な戦略が必要です。まず父親側が積極的に育児に関与しているという実績を作っておく必要があります。離婚しようと思い立った時点で母親の方が育児に多く関与しているようだと親権を取るのは難しいでしょう。

もし父親が常日頃から積極的に育児を行なっていたとしても、それだけでは十分ではありません。育児に関わる費用、生活環境、教育、愛情など子供に有利と思われる条件を全て提示していく必要があります。男性が子供の親権を取るにはあらゆる面で母親を上回る必要があるといっても過言ではありません。

また調停委員への根回しも必要です。賄賂を渡せとかそういうことではなく、自分がいかに子供を愛しており適切な子育てができる人間か情に訴え続けるということです。母親よりも子供を任せるにたるという評価になれば親権は取れるということになります。

不動産の処分

離婚後にトラブルになるケースが多いのが不動産がらみです。「離婚破産」という言葉があり、これは主に不動産に関する費用によって発生します。

なぜ離婚後に不動産のトラブルが発生するかというと、離婚相手の妻子を退去させられなかったり、ローンが残っており連帯保証人の債務が解消できない、共有財産のため同意なしで売却できないなどの理由が多いです。ですので、不動産に関しては離婚協議時に必ず話し合うべき内容になります。離婚後では話し合いを持つことは難しいでしょう。

ですので離婚の話を切り出す前に、現在の所有不動産の実勢価格とローンの残債を調査し、弁護士に財産分与について相談しましょう。

慰謝料を要求された場合の回答準備

離婚をこちらから切り出した場合、妻が慰謝料を請求してくる可能性は高いでしょう。慰謝料の相場は通常100〜300万円です。趣旨としては精神的苦痛を金銭で補うものということです。

ですので、よく話に聞く慰謝料数億円とか不動産を丸々慰謝料がわりにゲットというのは本来必要ありません。愛情がなくなっている関係の場合いかに相手から多くぶんどってやるかという戦いになるわけですが、最初の交渉の時に絶対に金額や固定資産の譲渡について具体的に口に出さないようにしましょう。

妻からギャンギャン責め立てられ「わかったわかった、できるだけ希望に沿うようにするよ」などといった日には落とし穴にハマります。さらに契約書にサインをしてしまったら法外な内容と言えども回避することは難しいです。

もし不倫による慰謝料請求の場合でも3年を経過していれば時効です。慰謝料を払うべき法的根拠は消滅しています。またあなたが安易に浮気を認めた場合、不倫相手を攻め立てることによって慰謝料を多く分捕ろうという戦術を使われる場合があるので、不倫したことを明確に認めるのは避けましょう。

まとめ:男性側から離婚したい場合は用意周到に

男性は今の所諸隊の中で妻よりも収入があるケースの方が多いため、離婚裁判においては不利な条件を飲まされる可能性が高いと言えます。出来るだけ不利な材料を離婚の話し合いの前までに取り除いておくことが重要なのです。